資金計画の立て方

無理のない資金計画を 資金計画の立て方

お金を借りるときの絶対原則!無理な資金計画は避けましょう!

世間では、「借金できる金額がその人の価値を表す」と、よく言われます。
たくさん借りられる人ほど、社会的に信用があるという意味です。

「じゃあ、自分はどのくらい借りられるんだろう」多くの場合、あなたが思っている金額よりたくさん借りることができます。
年収四百万円の人でも、二千三百〜二千五百万円を借りることは決して不可能ではありません。

しかし、たくさん借り入れるほど、返済の金額が多くなり、毎日の生活は確実に苦しくなります。
お父さんの車はいつも軽自動車。奥さんはお気に入りの洋服を買ってオシャレをすることもできません。

子供たちには高い教育を受けさせることも難しくなります。ひょっとしたら、家での食費も切り詰めることになるかもしれない。
たくさん貸してくれるからといって、無理をして借りると、後々家族みんなが苦労することになるのです。

貸す側は、あなたの生活が苦しくなるかどうかは考えていません。

貸すのが商売ですから仕方ありません。彼らは、あなたが返せなくなったときに、自分たちが困らない範囲で、貸す金額を決めています。さらに保証料まで取ります。
ですから、「あなたが借りられる金額=返せる金額」ではないことを覚えておきましょう。
これが、お金の借りるときの絶対原則です。

住宅会社や不動産会社の営業マンも、あなたがリフォームをした後の生活を、本気で考えてくれているかは疑問です。彼らも仕事上、売り上げを上げなくてはなりません。また、自分の会社が直接お金を貸すわけではないため、彼らにリスクはありません。
「お金の問題は、貸し手とお客様の問題ですから・・・」と、逃げてしまうのです。すると、少々無理な資金計画でも、平気でお客様に出してしまうことになるわけです。

ここで歯止めをかけられるのは、あなたしかいません。あなたの生活を守るのは、あなた自身の役目。これを忘れてはなりません。

「あなたが借りられる金額=返せる金額」ではない。

この原則が頭にないと、無理な資金計画に歯止めがかからないのです。
資金計画は、あくまで自分の判断で、返せる金額の範囲内で立てましょう。

無理なローンを組んでしまったらどうなる?

ご存知のとおり、リフォームローンは、長いものですと、二年や三年で終わるものではありません。
十年や二十年という、非常に長い返済期間になりますので、その間に運悪くリストラなどにあい、収入が途絶えてしまうことも考えられます。

こんなときは、貯金を切り崩して返済にあてながら、次の仕事を探すしかありません。

ここで、無理なローンを組んでいなければ、万一、長い期間収入が途絶えてしまっても、安心していられます。
しかし、身の丈以上のローンを組んでいる場合は、悠長なことは言っていられません。。
最悪の場合・・・、貯金も底をつき、就職先も決まらず、収入が得られない場合は、どうすればよいのでしょうか?

そんなときは、とりあえず返済先の窓口に相談することです。
もし延滞ということになると、翌月は先月の支払い分とあわせて支払わなければいけないため、大ピンチに陥ってしまいます。二ヶ月分はとても払えません。

万一、支払えなくなることも想定して住宅ローンを組む際は、連帯保証人を立てることを金融機関から求められます。
しかし支払期間が長く、金額も大きいために、なり手がいないのが現状です。
そこで、保証機関に保証料を支払うことで、連帯保証人の代わりとすることができます。

あなたが住宅ローンを支払うことができなくなった場合には、保証機関が金融機関への支払いを全額肩代わりしてくれます。
しかし、あなたの保証機関への支払い義務は残ります。おまけに延滞利息を含んだ残債を払わなくてはなりません。
ただ、多くの場合、利息分だけでも支払うことで、元金の繰越をしてくれるので、当座はしのぐことができるでしょう。

これで安心!資金計画三か条?

リフォームは、見栄をはるものではありません。
家族一人一人の、生活の悩みを解決するものでなければなりません。
賢い資金計画で財産を残し、長く安心して過ごせるお家のリフォームが、あなたとあなたの家族を幸せに導くのです。
最後に、資金計画で後悔しない三ヶ条をお贈りします。

第一条
借りられる金額ではなく、
安心して返せる金額を借りる
第二条
大型リフォームでローンを利用するときに、家計の見直しも行う
第三条
ローンを返済するための
借金はしない

ベストな資金計画で、あなたのすばらしいリフォームができあがることを、心からお祈りいたします。
「もっと詳しく話を聞きたい」「リフォーム資金の相談相手がほしい」とお考えの方は、お電話、またはメールでご連絡ください。
知恵をしぼり、お手伝いさせていただきます。

資料請求 相談予約 お電話は無料 お電話